昨今、選考において”適正検査”を導入している企業が多くなっています。選考において多くの経営者が「応募者を見極めることが難しい」と感じており（下記グラフ参照）、明確な判断基準がないために感覚的な選考になってしまい人材選びに失敗してしまうことがあります。
しかし、適性検査で応募者個人の基礎能力や資質をデータ化することで、明確な判断基準をもとに選考を進めることができます。より効率よく、自社に合う人材を採用するためのひとつの方法として適性検査を導入しているのです。
企業が適性検査を導入する目的
では、多くの企業が適性検査を導入するのは、どのような目的があるのでしょうか。たとえば、以下のようなことが考えられます。
・個人の能力を可視化できる
・採用基準を統一し公正・公平に選考できる
・必要な人材をより効率よく採用できる
・短期退職のリスクを回避できる
・今後のマネジメントに活用できる
選考するにあたり、企業に届く応募者の書類は膨大な量になります。限られた時間のなかでより効率よく選考を進めるため、適性検査により“社会人としての基礎能力”が備わっているかどうかを確認しています。
また、自社の既存社員に適性検査を受けてもらいデータ化すれば、自社のハイパフォーマーと比べることができたり、社風との不一致がないかを確認したりすることができます。そのデータを参考にすることで、「社風に合わない」などの理由で短期離職してしまうリスクを軽減することができます。短期離職は、双方にとって不利益なものです。適性検査を実施することは、企業と応募者の双方にとって不利益を事前に防ぐメリットがあるのです。
ただし、選考において適性検査が全てではありません。書類選考や面接だけでは見えにくい応募者の資質を知るひとつの方法として活用するとよいでしょう。限られた時間のなかで、失敗のない正しい選考をするためのツールとして適性検査は大いに役に立つはずです。
応募者も、適性検査でお見送りになったとしても落ち込む必要はありません。「よい印象をもってもらいたい」と、偽った回答で入社しても、入社後に苦労する可能性が高くなります。上手く気持ちを切り替えて、次にいくことが大切です。
また、偽って回答したとしても、同じような傾向を図る質問が複数あるため、回答が違えば、偽っていることも企業側にわかってしまい、その時点で良くない印象を持たれることもあります。
適性検査は偽らずに、素直に答えることが“自分にあった企業を見つけるヒント”です！
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