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【コロナ禍の転職】採用に対する姿勢に変化|今だからこそ採用強化へ

新型コロナウイルス感染症拡大によって、転職市場は大きく変わりました。企業も、転職希望者も、その変化を実感していることでしょう。転職市場は、長年買い手市場が続いていましたが、売り手市場へと変わりました。今後の見通しがつかず、採用活動に悩みを抱えた担当者も少なくありません。

そこで、この記事では、コロナ禍の転職市場を見るとともに、企業がどんな対応を見せ、今後どんな活動が必要となるのかをご紹介していきます。採用担当者は、ぜひ情報収集の一環としてお役立てください。

コロナ禍の転職市場

約1年前に始まった世界的なパンデミック。日本経済にも大きな影響を与え、多数の倒産・失業者を出してしまうことになりました。

コロナ関連の解雇者は、1月29日時点で約8.4万人、そのうち約4万人の全体の約50%が非正規雇用者でしたが、実際には、さらに多くの解雇者が出ているともいわれています。とくに、非正規雇用者の割合が高かったサービス業や、製造業、飲食業、小売業は大打撃を受けています。

月次動向では、1回目の緊急事態宣言が発令された5月が約1.3万人ともっとも多く(※コロナ関連の解雇者は5月より把握)その後、徐々に減少し1万人を切ったものの、9月にはまた約1.1万人と増えてしまいました。1月には、約0.5万人という状況ですが、感染対策としては根本解決ができていないために、今後の動きは予測できず苦しい局面であることに変わりありません。

参考:厚生労働省「新型コロナウイルス感染症に起因する雇用への影響に関する情報について(1月29日現在集計分)

コロナ禍の転職市場

ただ、春に向けて少しずつ採用を強化している企業も増えています。上図をみても、昨年の4~5月に比べて新規求人数は微増していることがわかります。コロナ前の市場とは大きく異なりますが、企業も現状に対応しながら、新しい人材を求めて活発に動きつつあるのではないでしょうか。

コロナ禍の転職市場では採用に対する姿勢に変化も

厳しい状況ではありますが、すべての業界が下火になっているわけではありません。雇用に余裕がなくなってしまい全体では人材採用マーケットは縮小していますが、一方で採用活動に注力しようと積極的な動きを見せている企業もあります。ここでは、コロナ禍の転職市場をふまえて、採用活動にどのような変化が見られたのか、また採用を活発化させる企業の共通項を見ていきましょう。

1.即戦力を求め積極採用をする企業

まず、大きな変化が見られたのは、選考のターゲットとなる人材の変化です。これまでは、スキルがともなわなくとも自社で育てていく傾向が強く、多くの企業で新卒採用に力を入れていました。しかし、このコロナ禍では、人材を育成する時間や手間をかけることができない状況です。

そこで、すぐにでも企業で活躍できる人材として「即戦力人材」を求める企業が増加しています。即戦力人材は、これまでも中途採用市場で価値の高い存在でしたが、このような業績・利益を早期に確保したい状況ではさらに市場価値の高まりをみせています。

2.今だからこそ求められるサービス・価値を見出す企業

また、今だからこそ求められるサービス・価値を見出し、ニーズが高まっている企業も積極的な活動をおこなっています

たとえば、ITなどテクノロジーを担う業界・企業です。コロナ禍においては、多くの企業でテレワーク推進、業務のオンライン化、ITによる業務効率化が進められてきました。対面で直接的なアプローチができなくなった今、快適でスピーディーな業務推進を最先端テクノロジーに期待しているのです。そのため、そのような商品・サービスを扱う企業はニーズが高まり、その業務を最前線で担う人材の採用に対しては積極的な動きを見せています。

これはコロナ禍だけにとどまらず、今後もさらにニーズが高まると予測され、スピーディーに変化するテクノロジーに対応できるエンジニア人材は転職市場でも引く手あまたといっても過言ではありません。

3.今後を見据えて採用活動を強化する企業

多くの業界・企業では苦しい経済状況ですが、大手企業は採用活動に余力を残しているケースもあります。ニーズの高まりをみせている企業においては、事業拡大を見据えて採用を強化していることも少なくありません。

今、採用を強化し優秀な人材を採用することができれば、いつまで続くかわからない状況でも、新たな道筋を立てられる可能性は高まります。全体的に転職市場が下火になっているなか、優秀な人材を採用できれば、企業にとって大きな力になるでしょう。

予測が困難な状況下、早い準備がカギ

このように、転職市場を細かくみていけば、すべての企業が同じ動きをしているわけではないことがわかります。見通しがつかない状況ですが、できるだけ早く体制を整え新たな行動に移していくことが今後生き残っていくポイントになるのではないでしょうか。

オンライン環境を整備する

まずは、できる範囲から徐々に業務のオンライン化を進めていきましょう。テレワークが進めば感染防止にもなりますし、働き方にもある程度自由が生まれます。ライフスタイルやライフステージによっては、テレワークがより効果的となり、離職率を下げる間接的な理由にもなるかもしれません。

対人サービス業など業種によってはオンライン化できないケースもありますが、業務のなかでIT化できるところがないか見直してみてはいかがでしょうか。たとえば、シフトの提出、意見交換や事務連絡、求人広告のアウトソーシング化などです。ちょっとしたことでもオンライン化することで、効率化やコストカットを実現できます。

社員の働き方を見直す

つぎに、社員の働き方を見直してみましょう。上記とも関連しますが、テレワークによって社員が働く環境にも大きな変化が生まれました。テレワークが定着していけば、「仕事はオフィスで」という考えさえも覆すことになります。社員ひとりひとりの考え方や仕事に対する取り組み方などを総合的に考え、企業としてもっとも生産性の高い方法がないかを考えるきっかけにもなります。

もちろん、テレワークと出社、どちらかを強制するものではなく、それぞれに適した働き方を選択できる環境がよいでしょう。働き方を見直すことで、それに付随する待遇や評価制度なども考え直す必要があるため企業全体として大きな変革が期待できます。

事業拡大の可能性を考える

さいごは、事業拡大の可能性を考えることです。簡単にいえば、「ビジネスチャンスの選択肢がほかにないか」ということです。

コロナ禍によって、自社サービスのなかにニーズのあるものとないものが浮き彫りになっていませんか?また、それに対応する人材に対して、求めることや期待することに変化はありませんか?たとえば、対人サービスが中心となる小売業や飲食業などでは、店舗に出向いての消費活動が減少していますが、巣ごもり需要で通販やテイクアウトなどオンライン販売での消費活動は増加しています。こういったニーズの変化を捉えて、新たなビジネスチャンスを逃していないか、ちょっとした可能性でもすくい上げて考えてみましょう。

今後は「対応力・柔軟性・将来性」が求められる

コロナ禍の今、クラスだからできること

コロナ禍では、転職者が変わるだけではなく、企業にもさまざまな工夫と変化が必要です。今後は、外的要因にも動じず対処できる「対応力柔軟性」、そして、その2つを最大限生かし経営を維持していく「将来性」が求められます。コロナ禍の転職市場は、今後も変化していくことが予想されます。いかに、早期に市場をキャッチするかがカギとなるでしょう。

コロナ禍の今、クラスだからできること

先行きは今も不透明ですが、スピーディーに変化するコロナ禍の転職市場で採用を成功させるためには、他社に遅れをとらないよう動くことが大切です。採用にはどうしても時間と手間がかかるため、可能なかぎり効率化を図る工夫をしてみましょう。そこでぜひ、人材紹介の利用もご検討ください。

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